給与明細は会社によって記載のしかたや内訳項目に違いはありますが、基本の組み立てはどこも共通しています。

ここでは、その基本となる項目立てをチェックしておきましょう。


まず「給与明細書」は大きく、以下の四つから構成されています；

（１）勤務実績（勤怠の内訳）
（２）支給項目および支給合計額
（３）控除項目および控除合計額
（４）差引支給額［（２）－（３）］


（１）勤務実績（勤怠の内訳）には、皆さんの給与算出のベースとなる勤務状況のデータが掲載されています。

すなわち、当月の出勤・欠勤の日数と月間総労働時間数、残業の時間数や遅刻・早退の時間数、そして有給使用日数や有給の残日数などです。

今月は何時間くらい残業したかとか、あるいは有給休暇を使って休んだときはちゃんと「有給休暇使用分」としてカウントされているか（無届けの欠勤扱いになっていないか）などを、念のためチェックしておきましょう。

特にやむを得ず会社を休む事態がいつ起きないとも限らないので、「有給休暇があと何日くらい残っているか」は、日頃から定期的にチェックしておきたいものです。


（２）支給項目および支給合計額の欄には、「基本給」、そして会社が設定したさまざまな名称の「××手当」がズラっと並んでいるはずです。

会社によっては「基本給」ですら、「資格給」「業績給」「職能給」などさらに細かく分けている場合もあります。

「××手当」の名称はいくらでも細かく設定できるため、会社の方針によってもマチマチですが、代表的な項目としては、「役職手当」「住宅手当」「時間外手当」「資格手当」「通勤手当」「家族手当」といったところでしょうか。

この後のコラムで、大事な項目のいくつかをとりあげて解説していきますが、給料をもらう側が知っておくべき一番大事なことは「会社がいかに手当の項目を細かく分けようとも、名称の違いに関わりなく、税務上は労働の対価として原則すべて給与扱い。すなわち課税対象となる」ということです。


「給与」と呼ばず「手当」と呼ぼうが何と呼ぼうが、あなたがそれを経済的利益として受け取っている以上はすべて所得税の対象とみなしますよということです。

だいたい「手当」扱いにしたら非課税となるなんてルールを設けたら、どの会社も基本給を減らして、そのぶん「手当」扱いに変更してしまいますからね。

「会社から支給されるもので、非課税となるものはほとんどない」くらいに考えておいたほうが無難でしょう。


いわゆる残業手当（時間外手当）も、もちろん給与に含まれます。

数少ない例外として給与扱いにならない（非課税）手当の代表例は、「通勤手当」です。

ただしこれも、非課税だからといって野放しにすると、タクシー通勤や高速道路利用のマイカー通勤がわんさか出てくる恐れもあるので（笑）、「月10万円まで」が非課税の限度額と決まっています。


ちなみに「出張旅費」そして出張時に会社からでる「日当」も、業務上必要なので出張しているわけですから、金額的に妥当な線に収まっているならば税務署も非課税扱いにしてくれます。


（３）の控除項目および控除合計額が、まさにサラリーマンにとっての一大関心事ですね。

ここでいくら差っ引かれるかで、今月の生活水準が左右されることになります。


ここに属する項目の代表はなんといっても「社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険・介護保険）」「税金（所得税・住民税）」ですね。

これも項目をあらためて、解説します。

ちなみに、皆さんが会社の財形貯蓄を利用している場合は、ここに月々の積立額が掲載されているはずです。

また会社によっては「組合活動費」、最近はめっきり少なくなった社内旅行用の「旅行積立費」などを、差っ引いているところもありますね。


この（２）から（３）をマイナスした残りが、皆さんの最大の関心事である（４）差引支給額、すなわち自由に使える手取り額となることは言うまでもありません。


ちなみに勤務先の会社が（２）の支給項目や（３）の控除項目としてどのような項目を設定しているかをちゃんと知るには、会社が備え付けている「給与規程」を確認する必要があります。